ポストコロナの働き方として注目されるハイブリッドワークとは

新型コロナウイルスの感染拡大により、人の移動や接触を避けることを目的に、世界中で多くの企業がテレワークを導入しました。コロナ前の日本では、働き方改革や東京オリンピック・パラリンピック期間中の混雑緩和を目的に一部の企業がテレワークの導入を進めていたものの、多くの企業にとっては、緊急避難的に急遽テレワークを導入することになりました。対応初期はテレワークと称していても、実態は自宅待機であったり、十分なツールやインフラがない中、手探りで業務を行う会社も少なくありませんでした。

新型コロナウイルスの影響が長期化するにつれて、多くの企業でテレワーク環境の充実が図られました。ビジネスチャット、Web会議、クラウドストレージ、グループウエア、仮想オフィス、勤怠管理など、様々なツールが導入されています。テレワークニーズの高まりによって、ツールの機能や使い勝手も急速に進化しました。テレワーク対応をきっかけに旧式のグループウエアをクラウド&ブラウザベースの最新のものに切り替える企業もあります。

2020年から2021年にかけてテレワークは一気に身近な存在となりました。多くの人が日常的にテレワークを利用しているほか、自身では利用したことがない人でもテレワークとは何かを知っているほどに当たり前のワークスタイルとなりました。

最近では、テレワークと出社（オフィスワーク）を組み合わせた「ハイブリッドワーク」を導入する企業が増えてきました。テレワークと出社の組み合わせには様々なスタイルがあります。例えば、週のうち２日はオフィスワーク、2日は自宅でテレワーク、そしてもう1日はシェアオフィスでの業務といったスタイルや、テレワークと出社の比率を自分で任意に決められる、臨機応変にテレワークと出社を切り替えられる場合などがあります。

ハイブリッドワークが登場した背景には、まずこの2年ほどの取り組みの中で、テレワークとオフィスワーク双方のメリットとデメリットが分かってきたことがあります。職種や仕事の内容によって、テレワークの方が生産性が上がる場合もあれば、オフィスで顔を合わせて働いた方が効率がよい場合もあるので、使い分けていこうという考えです。働く人達もテレワークに慣れてきて、必然性のない出社に抵抗を持つ人が増えています。

また、テレワークを日常的に利用することの重要性が認識されたことも背景としてあるといえます。新型コロナウイルス感染拡大初期の混乱の教訓として、テレワークを非常事態のときだけ、突然導入してもうまく使えないことが分かりました。

テレワークの普及によって、通勤からの解放、家族と過ごす時間の増加、介護や看護と仕事の両立、自分の仕事に集中できるなど、テレワークのメリットを多くの人が享受するようになりました。その一方で課題も見えてきました。

テレワークの課題としてよく挙げられるのがコミュニケーションの取りにくさです。テレワークでは、チャットやWeb会議、グループウエアなどでコミュニケーションを取りますが、やはりリアルオフィスとは勝手が異なります。特に指示や進行を明文化せずに”あ・うんの呼吸”で連携を取っていたチームにとってはテレワークでコミュニケーションの問題を抱えることが多くなります。

テレワークでのコミュニケーションは適切なツール選択や運用ルールの設定によって改善することができます。ここで重要なのがオンラインでの心理的安全性の高さです。心理的安全性の高さとは、組織において安心して自分の意見や気持ちを言い合えるかどうかの度合いを指します。オフィスでは他人が自然と察することができることも、テレワークではテキストや音声で自ら発信しなければ、なかなか伝わりません。このためテレワークを使う組織には躊躇せずにネット上で考えや気持ちを発信できる心理的安全性の高さが求められます。

ハイブリッドワークでは、オフィスワークとテレワークが混在するために、これらの課題が複雑化します。例えば、オフィスワークの多い人はリアルなコミュニケーションを重視し、テレワーカーはネット上のコミュニケーションが中心になります。このため、両者の間でコミュニケーションが分断される恐れがあります。今後は、チームの一体感や心理的安全性を高めるための研修やチームビルディングも、テレワークやハイブリッドワークに対応したものが求められていくでしょう。また、労務管理や人事評価もオフィスワークとテレワークを公平に行うことが求められます。