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新卒採用サイト2017 集まれ、世界をつくる情熱。

人材育成

各種支援制度

個々人が能力開発に取り組み、その能力に相応しい役割(仕事)を獲得し、その成果を適正に評価する。

これらのステップを有機的に連携(好循環)させるため、「社員の能力開発を支援するための制度」「その能力を発揮できるよう適材適所を実現するための制度」「発揮した能力を適正に評価・処遇する制度」があります。

各種支援制度

各種支援制度一覧

能力開発(人材育成)

社員の成長に合わせた能力開発を支援するための様々な研修プログラムを用意しています。その一部をご紹介します。

セルフディベロップメント支援制度
■基礎的育成期間(教育主任制度)
当社では入社後3年間を「基礎的育成期間」と位置づけています。育成期間といっても、仕事をしながらの育成(OJT)がメインとなりますが、職場の先輩が教育主任としてマンツーマンで仕事を教えたり、相談にのったりしますので、新入社員に合わせたきめ細やかな指導ができます。
■新入社員研修
入社式後に実施する入社研修に始まり、事業本部別研修・事業所別研修などを通じて、事業動向、業務内容、会社で必要な共通基礎知識や規則などを学んでいきます。
その後1年間は「研修生」と呼ばれ、OJTを中心に様々な知識・スキルを身につけていき、1年目の最後には自分の業務に関するテーマで「研修論文」を作成することになります。
■事務技術別研修
事務系社員には、その職種に応じた専門知識を身につけてもらうための職種別研修があります。技術系社員には、技術分野に応じた専門知識を身につけてもらうための技術講座があります。
初級・中級・上級など成長に合わせて新たな知識を得る機会を用意しています。
■事務技術共通研修
プレゼンテーションやロジカルシンキングなどのビジネススキルを学ぶ講座に加え、海外OJT研修(※)や異文化コミュニケーション研修などの国際化研修も用意しています。
※海外拠点にて1年間、実務や語学の研修を行う制度。
■課長研修・部長級研修
管理職になると、実務上で必要であった知識に加え、リーダーシップやマネージメントのスキルも必要になります。課長や部長級の社員に対して、管理職として必要な知識・スキルを付与する研修です。
■セルフディベロップメント支援制度
社員自らの、より積極的な能力開発を会社が支援する仕組みとして、社内外教育プログラム受講時の金銭的・時間的支援や、社外資格取得に対する奨励金の支給を行う制度です。

配属(適材適所)

■自己申告制度
年に1回、今後のキャリアプラン・異動希望などについて、システム上にデータを入力し上司に申告する制度です。
また、本人が希望すれば、全社の部長級管理職に申告した異動希望の内容が公開され、異動希望と各部門でのニーズがマッチすれば異動することになります。
■社内求人制度
「自己実現の支援」や「人材の有効活用と事業強化のための適正配置推進」を目的として、社内・グループ内の求人情報を掲載し、希望者はその求人に応募することができる制度です。

評価(処遇)

■役割・成果レビュー制度
組織目標に基づく個々人の役割・目標を年度初に上司と確認し、その目標に対する成果に基づき評価がなされ、年度末に面談を通じて評価結果と育成的視点でのアドバイスのフィードバックを受ける制度です。
■苦情処理システム
社員の納得性および公正・適正なる人事評価運営を維持するため、個人の評価に関して異議申立をし、解決を図ることを可能とするシステムを導入しています。

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