気合いで対応するのでは何の意味もない

15日と7日。字面以上にその差は大きい。15日であれ7日であれ、出荷日を確約することが最も重要とはいえ、納期は短いに越したことはない。その分、ユーザは発注を引き受けることができ、設計検討に充てる期間を拡大できるからだ。

何らかの対抗策を打たなくてはならない。言うまでもなくその対抗策とは、確約できる出荷日を15日よりも短くすることだ。しかし7日という出荷日確約で先を越された以上、今さら同じ7日では格好がつかない。ワーキンググループでは「5日」という目標値が設定された。

5日が設定されたのには理由がある。実は新城工場ではSF-PR以前に、ごく一部の機種で5日以内出荷を行った実績があるからだ。

しかし「当時の5日以内出荷は現場の"気合い"で対応していました。
それでは確約というものには、なり得ません」（松原）。

そもそも業務改善のワーキンググループが発足したのは、人に依存した業務から脱却するため。業務をシステマチックなものにすることで、損益の明確化などをはかるのが目的だった。それが再び現場の気合いに頼る仕組みに戻るようでは何の意味もない。

気合いではなく、システム的に5日以内出荷を確約することは可能か。その問いは工作課長の倉田裕次に投げかけられた。工作課は新城工場で実際に生産業務に当たるメンバーの組織だ。倉田は少し考え、答えを出した。